結婚相談所シニアの現実｜60歳以上は少数派で男性余剰

結婚相談所でのシニア（本記事ではおおむね50代以降）の活動は、会員数の多さよりも男女比の偏りで結果が変わります。60歳以上は会員全体の中で少数派です。ただし、その少数派の中では男性のほうが多い——数の上では、性別で取るべき動きがほぼ逆になります。

この記事で扱うのは、IBJ加盟の結婚相談所（お見合い→仮交際→真剣交際→成婚という段階を踏む形式）を50代以降で検討している方に向けた、公表データと現場の実感の突き合わせです。特定の相談所をおすすめする記事ではありません。以下では、①「シニア」の定義と段階の整理、②会員データから見える実態と、その数字をどこまで根拠にできるか、③費用の内訳と総額の目安、④契約・家族・住まいとお金の実務、⑤年齢制限と写真の扱い、⑥向き不向きと代替案、⑦よくある質問、の順に進みます。

※本記事は、結婚相談所での婚活相談に携わる彩星の編集部が、公表資料と相談現場での見聞をもとに構成しています。本文に出てくる相談の様子は、個人が特定されないよう複数の事例をもとに再構成したもので、統計値ではありません。活動の成果には個人差があります。

「シニア婚活」は何歳から？先に3つの言葉を定義します

数字の話に入る前に、混ざりやすい言葉を整理させてください。ここがずれていると、相談所の資料を見ても比較ができません。

1. シニア…公的な定義はありません。相談所の資料では「50歳以上」「55歳以上」「60歳以上」が混在します。本記事では50代以降を指し、データを引くときは必ず「60歳以上」などの区切りを明記します。
2. 活動の段階…お見合い（1回会う）→仮交際（複数人と並行可）→真剣交際（1人に絞る）→成婚、の4段階。アプリの「いいね」「マッチング」ではなく、相談所では「お見合い申し込み」「お見合い成立」と呼びます。
3. 成婚…ここが最大の落とし穴です。入籍を指す相談所と、真剣交際の成立や退会時点を指す相談所があり、成婚料の発生タイミングが変わります。

入籍を前提にしない交際を望む方にとって、3番目の定義は費用に直結します。後半の費用の章でもう一度触れます。

数字で見る実態｜60歳以上は少数派、その中では男性が多い

では、実際にどれだけの人が活動しているのでしょうか。先に、この章の数字の扱い方を決めておきます。

IBJ（日本結婚相談所連盟）は2025年8月に加盟相談所ネットワークの登録会員が10万名を突破したと発表したとされ、そのうち60歳以上は3,023名、全体の約3%と引用されています。ただしこれは婚活メディア各社によるIBJ発表の引用で、IBJ公式での内訳一次資料は未確認です。

一方、年齢と性別の内訳を公表している例として、IBJグループのツヴァイが自社ブログに載せている数字があります。60歳以上は男性2,389名・女性1,200名、50代女性は4,015名（同社ブログ掲載時点の自社会員構成。業界全体の統計ではありません）。

ここで気づく方がいるはずです。ツヴァイ単独の60歳以上を足すと3,589名で、先に挙げたネットワーク全体の3,023名を上回ります。集計時点も母集団の取り方も違う数字を並べているからで、どちらかが明確に誤りというより、横に並べて足し引きできる数字ではないということです。そこで本記事では、約3%という割合は「シニア帯は少数派」という大きさの目安としてだけ使い、男女比の話はツヴァイ公表値（一事業者の自社会員構成）を根拠にします。断定はしません。

もう一つ補足すると、3%という割合は全国を一つの袋に見立てた数字です。住んでいる地域で区切り直すと、同年代で会える相手は「名簿で数えられる人数」まで縮むことがあります。全国の割合より、申し込める相手が自分の通える範囲に何人いるか。入会前の相談で確認すべきは後者です。

通説の修正｜「シニアは相手がいないから不利」は性別で逆になります

シニアの婚活は不利、とよく言われます。少数派という割合だけ見ればそう読めます。ただ、内訳を見ると話が変わります。

60歳以上で男性2,389名・女性1,200名という比率は、女性1人に対して男性が約2人という状態です。つまり数の上では、シニア帯の女性は「申し込みを受ける側」になりやすく、男性は「選ばれる競争が厳しい側」になります。30〜40代とはちょうど逆向きの偏りです。ここを取り違えると、女性は来た申し込みを全部受けて疲れ、男性は申込数が足りないまま「年齢のせいだ」と結論づけてしまいます。なお、これは一事業者の公表構成から読める傾向であり、すべての相談所に当てはまる保証はありません。

ご相談を受ける範囲でも、60代前半の男性から「申し込みが通らない」というご相談は珍しくありません。同年代の女性からは「お見合いが入りすぎて予定が組めない」というご相談が来ます。現場で見える傾向で、統計値ではありません。

数字から導ける、性別ごとの動き方

• 女性（50〜60代）…申し込みを受ける前に「会う基準」を3つだけ決めておく。お見合いは1週あたり2件までに抑え、仮交際は3人前後が上限。絞り方はお見合いが成立しすぎた時の絞り方｜週2枠と仮交際3人で詳しく書いています。
• 男性（50〜60代）…母数が足りないので、申込対象の年齢幅と地域を1段広げるところから。写真とプロフィールの作り直しを先に済ませ、申込数は週単位で記録する。

背景の人口データも押さえておきます。総務省の2020年国勢調査にもとづく50歳時未婚率は男性28.3%・女性17.8%。内閣府の令和7年版高齢社会白書では、65歳以上の者のいる世帯が2,695万1千世帯＝全世帯の49.5%（2023年）で、うち夫婦のみ世帯と単独世帯がそれぞれ約3割です。厚生労働省の人口動態統計では2024年の婚姻件数は485,063組。独身で暮らす人は少なくない一方、相談所に登録している60歳以上は少数派——この落差が、シニア帯の需給の偏りを生んでいます。

年代別の相場感は結婚相談所50代の成婚率は男性15%・女性17%｜数字で見る現実と結婚相談所の年齢層は30代が中心｜年代別の申込数と成婚率も併せてご覧ください。

費用の相場と総額の目安｜4つの内訳と「成婚」の定義で変わります

シニア向けの検索で必ず併せて調べられるのが費用です。IBJ加盟相談所は一般に、登録料（入会金）・月会費・お見合い料・成婚料の4つで構成されます。以下のレンジは結婚相談所の比較メディア各社が掲載している集計値をまとめたもので、集計対象の社数・調査時期・更新月が明示されていないため参考値です。平均値や中央値として使える数字ではありません。

高めのレンジで1年を試算すると、登録料15万円＋月会費1.5万円×12か月＋お見合い料7,500円×12回＝42万円、これに成婚料25万円が加わって約67万円。低めのレンジなら、初期費用5万円＋月会費1万円×12か月＋お見合い料0円＝17万円、ここに成婚料5万〜10万円を加えて約22万〜27万円です。同じ1年でも約22万円と約67万円の差が出るのは、お見合い料の有無と成婚料の定義が効いているからです。料金改定も多い領域です。必ず各相談所の概要書面で最新額を確認してください。

入籍にこだわらない関係を望む方は、ここで一つ質問を足してください。「同居しない・入籍しない形で交際が続く場合、成婚料は発生しますか」。入籍や同居を前提としない関係を望む声は、シニア向けメディアの調査記事や報道でも取り上げられています（いずれも調査主体・サンプル数が明示されていないため、割合は本記事では使いません）。需要はあるのに、契約書の文言が入籍前提のままという組み合わせが起こり得ます。

総額の考え方は結婚相談所の値段は総額いくら？内訳5項目と1年20〜60万の根拠に、相談時に聞く項目は結婚相談所の無料相談で聞く7つ｜概要書面と解約の数字にまとめてあります。

50代以降が確認する3つの実務｜契約・家族・住まいとお金

①契約｜クーリングオフは書面受領から8日間

結婚相手紹介サービスは、契約期間が2か月を超え、かつ金額が5万円を超える場合、特定商取引法の「特定継続的役務提供」に該当します。この場合、契約書面を受け取った日から8日間はクーリングオフが可能で、その後も中途解約ができます（ただし違約金や既提供分の清算が生じます）。東京都消費生活総合センターの解説で確認できる枠組みです。

やることは地味です。「書面を受け取った日付を控える」「概要書面と契約書面の2種類をもらう」。この2点だけでも守りになります。

②家族｜切り出す順番を決めておく

シニアの婚活は再婚のケースが多く、お子さんがいる方も少なくありません。子どもが反対するという話も、現場ではよく聞きます。相続支援事業者のプレスリリースや婚活メディアの集計記事には割合の数字も出ていますが、調査主体・サンプル数・調査時期が明示されていないため、本記事では数値としては使いません。傾向として受け取ってください。後悔の理由として挙がるのは、経済面のトラブル、生活スタイルの不一致、介護、親族との関係悪化です。

いつ伝えるか。お伝えしている目安は、真剣交際に入る前後（お見合いから数えて6〜10週目あたり）です。仮交際の段階で全員を家族に話すと負担が大きく、入籍直前だと「勝手に決めた」と受け取られやすい。真剣交際に入ってから家族の反対で止まってしまうケースは、現場ではよく見ます（これも傾向で、統計値ではありません）。

伝え方の例です。

• ❌「この人と結婚しようと思う。もう決めたから」——結論だけを先に置くと、相手は反対する以外の反応ができません。
• ⭕「紹介したい人がいる。入籍するかはまだ決めていない。お金と家のことは、あなたに不利にならない形で専門家に相談しながら決めたい」——決定事項ではなく相談として渡し、懸念（お金・住まい）に先に触れます。

家族同席の面談に対応しているか、入会前に確認しておくと選択肢が増えます。

③住まいとお金｜相談所の外に専門家を置く

どちらの家に住むか、同居するか別居のままか、生活費をどう分けるか。この3つは交際中に言葉にしておく論点です。遺言や公正証書、任意後見といった手続き、入籍による年金・税・健康保険の扱いは、相談所のカウンセラーが判断できる範囲を超えます。遺族年金や加給年金への影響は条件で変わるため、年金事務所や司法書士・税理士などの専門家にご確認ください。この記事で断定はしません。

家族にどう切り出すか、住まいとお金の話をどの順番で詰めるか。この組み立てだけでも先に相談しておくと動きやすくなります。無料相談では状況の整理と次の一歩のご提案までを行い、無理な勧誘はしません。

年齢制限はある？シニア専門の相談所とプロフィール写真

検索でよく並ぶのに答えが書かれていない論点が3つあります。

1つ目は年齢の上限。入会条件は相談所ごとに違い、上限の有無も一律ではありません。公表していない相談所もあるため、「自分の年齢で入会できるか」「断る基準があるか」を無料相談で直接聞くのが確実です。あわせて、通える範囲に同年代が何人在籍しているかも必ず質問に入れてください。年齢で入れても相手がいなければ意味がありません。

2つ目はシニア専門・シニア向けプラン。年代を絞ったサービスやプランを掲げる相談所もあります。母数が小さい帯なので、対象年代を明示しているかどうかは選定の軸になります。ただし「専門」の看板と在籍人数は別の話です。看板ではなく人数と地域で確認を。

3つ目はプロフィール写真。シニア帯の男性は申込数の確保が課題になるため、写真とプロフィールの作り直しは活動開始前に終わらせたい作業です。撮影費が初期費用に含まれるのか別料金なのかは、費用の章の表に入れた質問のとおり、入会前に確認しておきましょう。

シニアで結婚相談所が向いている人・向いていない人

相談所は万能ではありません。数字と費用を踏まえると、向き不向きははっきり分かれます。

向いているのは、独身証明書などの身元確認がある環境で会いたい方、対面や電話でカウンセラーに相談しながら進めたい方、家族への伝え方や住まいの話し合いを一緒に組み立てたい方、そして1年単位で費用を見込める方です。メリットは、身元確認と第三者の伴走があること、条件の合う相手に「申し込み」という形で近づけること。逆にデメリットは、費用が先に出ること、シニア帯は母数自体が小さく地域によって選べる人数が限られることです。

一方で、入会をお勧めしないこともあります。判断の軸にしているのは、本人の努力ではなく条件のほうです。

• まず費用をかけずに様子を見たい／店舗に通える範囲に相談所がなくオンライン完結も苦手
• 相手に介護や経済的支援を期待している（トラブルの原因として報告が多い論点です）
• 入籍も同居も望まないのに、成婚料が入籍基準の契約しか選べない

この3つに当てはまるなら、入会を急ぐより条件の合う相談所を探すか、時期を変えるほうが結果的に損が小さい。逆に「数字が動いていないだけ」で辞めようとしている方は、引き止めることもあります。見分け方は後述のとおりです。

条件が合わない場合の代替案も置いておきます。第1案は、入会せずに無料相談や資料請求だけを2〜3か所回り、自分の年代の会員構成と成婚の定義を聞き比べること。これなら費用はかかりません。第2案は、費用の低いレンジから始めて活動期間を6か月で区切り、「お見合い成立が0件なら条件か書類を作り直す」「3か月で仮交際に進めなければ地域・年齢幅を広げる」と撤退・修正のラインを先に決めておくこと。うまく進まない時期は誰にでもあり、それ自体は失敗ではありません。数字が動いていないのか、会ってからが続かないのか、どちらかを切り分ければ打ち手は変わります。

自分がどのタイプで、どこから手をつけるべきかを整理したい方は婚活タイプ診断（10問・約3分）を、判断材料を一度棚卸ししたい方は有料カウンセリングもご利用いただけます。

よくある質問

シニア婚活は何歳からですか？

公的な定義はありません。相談所の資料では50歳以上・55歳以上・60歳以上が混在します。資料を見るときは「どの区切りの数字か」を必ず確認してください。

60代でも相手はいますか？

IBJ加盟ネットワークでは60歳以上が3,023名（登録会員10万名の約3%）と引用されています（報道引用で一次資料は未確認）。少数ですが0ではありません。ツヴァイが公表している自社会員の構成では60歳以上は男性2,389名・女性1,200名で、数の上では女性のほうが申し込みを受けやすい状態です。地域によって会える人数は大きく変わります。

年齢の上限はありますか？

相談所ごとに違い、一律の基準はありません。公表されていない場合もあるため、入会前に「自分の年齢で入会できるか」「同年代が通える範囲に何人在籍しているか」をあわせて確認してください。

費用の総額はいくらですか？

1年活動した場合の目安は、低めのレンジで約22万〜27万円、高めのレンジで約67万円（いずれも成婚料を含む試算）。差を生むのはお見合い料の有無と成婚料の金額・発生条件です。比較メディアの集計値をもとにした参考値で、集計時期や対象社数は明示されていません。料金改定も多いため各相談所の概要書面で確認してください。

入籍しない前提でも入会できますか？

対応は相談所ごとに違います。入籍や同居を伴わない関係を望む声は報道でも取り上げられていますが、契約の文言は入籍前提のままという場合があります。入会前に「成婚の定義」と「その場合の成婚料」を文書で確認するのが確実です。

契約してから不安になったら解約できますか？

契約期間2か月超・金額5万円超の場合は特定継続的役務提供に該当し、書面受領から8日間のクーリングオフが可能です。期間を過ぎても中途解約はできますが、違約金と既提供分の清算が生じます。契約書面を受け取った日付を控えておいてください。

子どもに反対されたらどうすればよいですか？

珍しいことではありません。結論を先に伝えず「紹介したい人がいる」から入り、お金と住まいの不安に先に触れるのが実務的です。家族同席の面談に応じる相談所かどうかも選定の軸になります。

数字をどう使うか｜次の一歩

少数派、という事実は、諦める理由にも、動く理由にもなります。分かれ目は、自分の性別と地域でその少数派がどう分布しているかを確認したかどうかです。女性なら絞り方を先に決める。男性なら申込の母数を増やす。どちらも、入会前の相談で聞ける話です。

この記事の要点

• 60歳以上はIBJ加盟ネットワークの登録会員10万名のうち3,023名＝約3%と引用されている（報道引用・IBJ公式の一次資料は未確認。少数派であることの目安として扱う）。
• 男女比はツヴァイ公表の自社会員構成で60歳以上が男性2,389名・女性1,200名。引用元ごとに集計時点・母集団が違うため、ネットワーク全体の数字と足し引きはできない。
• 費用は登録料・月会費・お見合い料・成婚料の4つ。1年の目安は成婚料込みで約22万〜67万円、差を生むのはお見合い料の有無と成婚料の定義。
• 契約期間2か月超・5万円超なら書面受領から8日間クーリングオフ可。以降も中途解約可（違約金・清算あり）。
• 年齢上限は相談所ごと。家族への切り出しは真剣交際の前後、お見合いから6〜10週目が目安。

※本文の数値は各公表資料・集計時点のものです。会員数と料金は改定が多く、成婚率や成婚の定義は相談所ごとに異なるため横並びの比較はできません。記載の数値は目安であり、活動の成果には個人差があります。相続・年金・税の判断は専門機関にご確認ください。

出典

• IBJ（日本結婚相談所連盟）発表「加盟相談所ネットワーク登録会員10万名突破」および60歳以上3,023名——婚活メディア各社によるIBJ発表の引用。IBJ公式での内訳一次資料は未確認のため参考値として扱う。
• 株式会社ツヴァイ公式ブログ「60代が結婚相談所で婚活している割合は？」——同社ブログ掲載時点の自社会員の年代別・性別人数（業界統計ではなく一事業者の集計）。https://www.zwei.com/blog/0083/
• 内閣府「令和7年版 高齢社会白書」——65歳以上の者のいる世帯2,695万1千世帯＝全世帯の49.5%（2023年）、夫婦のみ・単独世帯が各約3割。https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2025/html/zenbun/s1_1_3.html
• 厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」——婚姻485,063組。https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai24/dl/gaikyouR6.pdf
• 総務省統計局「令和2年（2020年）国勢調査」にもとづく50歳時未婚率（男性28.3%・女性17.8%）——確定値。公開前に統計局の公表物でページと数値を確認のこと。
• 東京都消費生活総合センター「結婚相手紹介サービスを中途解約した」——特定継続的役務提供の要件とクーリングオフ・中途解約。https://www.shouhiseikatu.metro.tokyo.lg.jp/sodan/faq/main/53.html
• 費用相場のレンジ（登録料5万〜20万円、月会費1万〜2万円、お見合い料5,000〜1万円、成婚料5万〜30万円）——結婚相談所比較メディア各社の集計値。公表元が事業者系メディアで、集計対象社数・調査時期・更新月が明示されていないため参考値。
• 再婚者が多い・子どもがいる人が多い・子どもの反対がある——相続支援事業者のプレスリリース（PR TIMES掲載）および婚活メディアの集計記事。調査主体・サンプル数・調査時期が未記載のため、割合の数値は本文では使用せず傾向としてのみ言及。
• 入籍・同居を伴わない関係を望む声、入籍を目標にしない相談所対応——シニア向けメディアの調査記事およびPRESIDENT Onlineの報道記事。同様に調査概要が未記載のため割合は使用せず。