結婚相談所の選び方

結婚相談所をおすすめしない人の条件|数字で見る6つの理由

結婚相談所をおすすめしない人の条件|数字で見る6つの理由

この記事でわかること

  • 「おすすめしない」6つの理由を費用相場・成婚率・IBJ成婚白書のデータで一つずつ検証します
  • 年間20万〜60万円の総額は料金設計で釣り合う。お見合い1回あたりに割り戻す計算方法がわかります
  • 成婚率が20%〜90%まで割れるのは分母と定義の違い。無料相談で確認すべき質問がわかります
  • 中途解約の上限は開始前2万円/開始後は提供済み対価+(残額20%と2万円の低い方)。出口コストの見方がわかります

結論から言えば、「結婚相談所はおすすめしない」の多くは、相談所そのものではなく「入るタイミングと自分の状態」の話です。ただし、条件によっては本当に避けたほうがいい人もいます。この記事では、言われている理由を6つに分解し、それぞれ数字で検証していきます。

最初にひとつ、検索結果の構造をお伝えしておきます。

「結婚相談所 おすすめ しない」で上位に出てくるページの大半は、結婚相談所や仲人自身が運営しているブログです。当サイトも同じで、結婚相談所(結婚相手紹介サービス)を運営しており、記事内の「無料相談」リンクは当サロン自身のサービスへの導線です。つまり、あなたが今読んでいる「おすすめしない理由」は、ほぼすべて業界側が書いたもの。最後は入会案内に着地する構造になっています。それを分かった上で読んでいただきたいので、この記事では数字の出どころと、その数字の弱いところも一緒に書きます。

先に全体像を出しておきます。この記事で検証する6つの理由は次のとおりです。

  • 理由1:結婚相談所の料金が高い(年間20万〜60万円)
  • 理由2:成婚率の数字がバラバラで信用できない
  • 理由3:「いい人がいない」と感じる
  • 理由4:ルールが厳しくて疲れる
  • 理由5:カウンセラーとの相性が読めない
  • 理由6:やめたいときの出口コストが見えない

この記事は結婚相談所の現役カウンセラー「さかとく」が書いています

IBJ加盟相談所で今も数十名の会員を直接担当する現場経験をもとに、一般論ではなく「実際どうすればいいか」をお伝えします。

理由1:結婚相談所の料金は年間20万〜60万円。ただし「総額」は設計で揃う

最も多く挙がる理由が費用です。相場を整理すると、初期費用3万〜20万円、月会費5,000〜2万円、成婚料0〜22万円、年間総額の目安が20万〜60万円。店舗型のトータルは5万〜64万円で、オンライン特化型は1.6万〜2.5万円と桁がひとつ違います。ただしこの相場感の出どころは比較メディア(Collect.)の集計であり、業界の公的統計ではありません。あくまで目安の幅として読んでください。

ここで見落とされがちなのが、料金の設計思想です。初期費用が高い相談所は月会費やお見合い料を抑えている、逆に初期費用が安い相談所は成婚料が高い。同じ集計でも、結果として総額では釣り合うように設計されていると指摘されています。「入会金が安い」だけで選ぶと、後から積み上がる。

そのうえで、業界の中からしか言えない話をひとつ。「高いからやめた方がいい」より、「安い相談所ほど総額が読めない」ほうが、後悔につながりやすい。初期費用を抑えた設計は、お見合い料や成婚料といった「動いた分だけかかる費用」に寄っていることが多く、活動量が増えるほど支出が伸びます。動かなければ安く、動けば高い。デメリットとして語られるべきは金額の大きさより、この読みにくさのほうだと思っています。

費用を判断するなら、月額ではなく「1回あたり」に割り戻してみてください。IBJが公表している2025年成婚白書では、成婚した人は男女ともお見合い平均11回、交際期間約4ヶ月で結婚を決めています。仮に総額40万円で成婚まで進んだとすると、お見合い1回あたり約3.6万円。ただしこの分母は「成婚まで到達した人の平均回数」です。途中で退会した場合の1回あたり単価はこれより高くなります。高いと見るか、時間を買ったと見るかは、正直なところ人によって割れます。

結婚相談所の費用を「1回あたり」に割り戻す計算の図解
結婚相談所の費用を「1回あたり」に割り戻す計算の図解

理由2:結婚相談所の成婚率がバラバラなのは、分母が違うから

「成婚率90%」と「成婚率10%」が同じ業界に並んでいる。これが不信感の温床になっています。

からくりは単純で、計算式が統一されていないからです。比較メディア(結婚相談所比較ネット)の集計では、各社公表の成婚率は20%前後から90%超までばらつきます。事業者がよく使うのは「成婚者数÷退会者数」。一方、公的調査で使われるのは「成婚者数÷全会員数」。分母が退会者だけか、活動中の人も含めた全員かで、同じ実績でも数字は数倍変わります。

もうひとつ、「成婚」の定義自体も相談所ごとに違います。婚約をもって成婚とする相談所もあれば、真剣交際に入った時点で成婚とする相談所もある。数字を比べる前に、まず定義を聞く。無料相談で「御社は何をもって成婚としていますか」と聞いて、明確に答えられない相談所は、それ自体が判断材料になります。

なお、ネット上で頻繁に引用される「経産省調査で男性7.9%・女性8.6%」という数字については、一次資料の調査年が確認できませんでした。相談所ブログ経由の孫引きが繰り返されている可能性が高いため、この記事では根拠として採用していません。この基準は記事全体で揃えており、以降も一次資料で確認できない数値は本文から外しています。

理由3:「いい人がいない」の正体は、条件と母数の掛け算

入会後の不満で最も多いのがこれです。ただ、現場で話を聞くと、会員数の問題であるケースは実は多くありません。

希望条件を絞り込んだ結果、検索でヒットする人数が二桁になっている。そこから申し込み、お見合いが成立するのはさらに一部。母数が消えているだけ、という状態です。「今月お見合いが1件も組めない」というご相談を受けたとき、まず条件設定を一緒に見直すと、対象人数が一気に戻ることは珍しくありません。年収の下限を一段だけ外す、初婚に限定していた条件を外す——それだけで検索結果の人数が数倍になるケースは、現場ではよく見ます(※個人が特定されないよう、複数の事例をもとに内容を再構成しています)。

参考になる数字として、IBJの成婚白書ではお見合いから仮交際に進む割合は全年代で約40%以上、しかも年齢による差は小さいと報告されています。つまり、会えさえすれば交際に進む確率は思ったより高い。詰まっているのは、たいてい「会うまで」の手前です。条件の緩め方については婚活の妥協はどこまで?下げていい条件と残す2つの基準で詳しく整理しています。

理由4:ルールの厳しさ。ただし「厳しい」の中身は人によって逆転する

真剣交際に入ったら1人に絞る、交際期間には目安がある、独身証明書の提出が必要。自由恋愛に慣れた方からは窮屈に見えます。

ここで、よく言われる通説にひとつ異論を挟ませてください。「ルールが厳しいから疲れる」というのは、半分だけ正しい。現場で本当に疲弊している方を見ると、原因はルールではなく「期限がないこと」であることのほうが多いんです。いつまでに決めるという線がないまま複数人と会い続ける状態のほうが、精神的な消耗は大きい。相談所の期限は、決断を強制する枷であると同時に、迷い続ける時間を止めるブレーキでもあります。

実際、IBJのデータでは成婚者の交際期間は約4ヶ月(124〜125日)。20代は平均187日で成婚し、これは40代より4.7ヶ月短いと報告されています。成婚者の32.4%は活動開始から半年以内に決着しています。期限があるから短いのか、短く決められる人が成婚するのか。因果はデータからは断定できませんが、少なくとも「長く活動するほど良い結果になる」という傾向は見当たりません。

理由5:カウンセラーとの相性。ここだけは事前に測れる

上位記事がほぼ全て挙げる理由であり、私も否定しません。同じ会員データベースを使っていても、担当者によって進み方は変わります。入会後に放置された、というご相談は業界の外からも中からも聞こえてきます。

ただ、費用や会員数と違って、相性は入会前に確かめられる数少ない要素です。無料相談で、次の2つを聞いてみてください。

  • 「私の年齢・条件だと、申し込みが通る相手はどのくらいの層になりますか」——現実的な範囲を具体的に言えるか、いいことしか言わないか
  • 「うまくいかなかった会員さんは、どこで止まっていましたか」——失敗の話を持っているか

2つ目に淀みなく答えられる担当者は、成功例だけでなく途中経過を見ています。そして、これは1社だけ受けても比べられません。相性を測るつもりなら、当サロンを含めて複数社の無料相談を回って、答え方の差を見てください。比較材料が揃わないうちに決めると、結局あとで止まります。

その「うまくいかない」には、<br>必ず理由があります。

理由6:やめたいときの出口コストを、誰も計算していない

ここが、他の記事にほとんど書かれていない部分です。

結婚相手紹介サービスは、特定商取引法の「特定継続的役務提供」に該当します。条件は契約期間2ヶ月超かつ総額5万円超(特定商取引法ガイド/東京くらしWEB)。該当する契約なら、契約書面を受け取ってから8日間はクーリング・オフができ、その期間を過ぎても中途解約は可能です。

中途解約時に事業者が請求できる金額には、法律上の上限が2区分で定められています(同・特定商取引法ガイド)。

  • 役務提供開始前の解約:上限2万円(結婚相手紹介サービスの場合)
  • 役務提供開始後の解約:すでに提供された役務の対価+「契約残額の20%」と「2万円」のいずれか低い額

ここで注意したいのが「契約残額」の中身です。法律上は未提供の役務の対価相当額を指しますが、入会金・登録料といった初期費用が「提供済み役務の対価」としてどう清算されるかは、契約内容によって異なります。ここは実務でも解釈が分かれやすい部分で、初期費用が全額戻らないケースもあれば、一部が清算対象になるケースもあります。

目安として計算の形だけ示すと、たとえば月会費1.5万円で12ヶ月契約のうち6ヶ月時点で解約した場合、未提供分にあたる月会費6ヶ月分(9万円)を契約残額と考えるなら、その20%は1.8万円。2万円と比べて低い方が上限になります。ただしこの金額に、すでに受けたサービス分の対価が加算されます。初期費用をこの計算にどう含めるかは契約書の定めしだいなので、実際の請求額はこの試算とずれ得ると考えておいてください。

入る前にこの構造を確認しておくと、「合わなかったら出られるのか」を前提に判断できます。契約書面と特商法の法定書面で、解約時の清算方法がどう書かれているかは、入会前に必ず読んでください。契約まわりのトラブル事例は結婚相談所のトラブルは契約で起きる|違約金の上限と対処法で詳しくまとめました。

中途解約時の清算金の法定上限を2区分で示す
中途解約時の清算金の法定上限を2区分で示す

店舗型・オンライン型・連盟系、結局どの型がマシなのか

「で、結局どこがマシなのか」。ここに答えないまま終わる記事が多いので、個別の社名ではなく「型」で整理します。

費用感 向く状態
店舗型(仲人が担当につく) 年20万〜60万円 自分の見え方を客観的に直してほしい/過去に婚活で止まった経験がある
オンライン型(サポートは最小限) 年1.6万〜2.5万円 自分で動ける/まず費用を抑えて相談所の仕組みを試したい
連盟加盟の個人相談所 店舗型と同程度〜やや低め 担当者と長く付き合いたい/会員検索は連盟の規模を使いたい

比較の軸はシンプルで、「会員数」ではなく「自分で動けるかどうか」です。連盟に加盟していれば、大手でも個人相談所でも検索できる会員データベースは共通のことが多い。差が出るのは、担当者がどこまで手を入れるかと、その分の費用です。自分で写真も文面も直せる人がフルサポートを買うと割高になりますし、逆に一人だと止まる人がオンライン型を選ぶと、安いまま何も進まない期間が延びます。

本当に避けたほうがいい人と、それでも向いている人

ここまでの6つを踏まえて、条件別に線を引きます。向き不向きのチェックリストではなく、「今のあなたの状態」で見てください。状態は変わるものだからです。

状態 判断 理由
結婚願望がまだ固まっていない 今は見送り 期限のある仕組みが逆に負担になる。まず「いつまでに」を自分の中で決めてから
月1〜2回の予定も空けられない 今は見送り お見合い平均11回に到達するのに何年もかかり、月会費だけが積み上がる
恋愛の過程そのものを味わいたい 不向き 結婚を前提に短期で判断する場。過程を楽しむ設計になっていない
年間20万〜60万円が生活を圧迫する 要検討 オンライン型(年1.6万〜2.5万円)から試す選択肢もある
条件を1つも動かせない 要検討 母数が消える。動かせる条件が1つでもあれば状況は変わる
1年以内に決めたい 向いている 成婚者の32.4%が半年以内に決着(IBJ)。期限が味方になる層
相手の独身・年収を確認したい 向いている 証明書提出が前提の仕組みは、他の出会い方にはない
自分で判断せず全部任せたい 不向き 会うのも決めるのも本人。伴走はできても代行はできない

「やめた方がいい」に当てはまったとしても、それは今の状態の話です。時間が取れるようになった、期限を自分で決められた——そこが変われば判断も変わります。逆に、状態が整わないまま勢いで入会して、月会費だけが積み上がるのが、いちばん後悔しやすいパターンです。

年齢による戦い方の違いも一言だけ。40代以降は男女比が均衡していく傾向が指摘されており、40代男性にとっては「女性が多い市場」ではなく「男性同士の競争が濃い市場」になります。ただし相談所全体の男女比については、事業者ブログ経由の集計しか見つからず、母集団(連盟全体か自社会員か)が不明だったため、この記事では具体的な比率の数字は採用していません。年代別の成婚率も同様に、一次資料で確認できなかったため掲載を見送りました。数字がどうであれ実務的な結論は変わらず、40代なら写真とプロフィールの完成度が20代より重く効きます。この点は結婚相談所の写真で申し込みが来ない5つの理由|NG例と準備で具体的に解説しています。

他の婚活手段と比べてどうなのか

比較の材料をひとつだけ。リクルート「婚活実態調査2024」(2024年9月発表)によると、2023年に結婚した人のうち婚活サービス経由は15.3%でした。

同調査には各サービス別の結婚割合も載っていますが、設問ごとに母数の定義が異なり、正確に引用しないと誤読を招くため、この記事では個別サービスの数値比較は載せません。読み取れるのは「相談所が唯一の正解ではない」ということだけです。アプリと相談所の切り替え時期については婚活アプリ40代の現実|向く人と相談所へ切り替える判断ラインに判断ラインをまとめてあります。

よくある質問

Q. 結婚相談所をおすすめしない人の特徴は?

A. 結婚の意思がまだ固まっていない人、月に1〜2回の活動時間も確保できない人、恋愛の過程そのものを大切にしたい人、そして活動を全て相談所任せにしたい人です。費用面では、年間20万〜60万円が生活を圧迫する状態なら、時期を待つほうが結果的に無駄になりません。

Q. 「おすすめしない」と言われる理由で、最も本質的なものはどれですか?

A. これは正直、答えが割れます。私はカウンセラーとの相性を挙げますが、費用の重さを一番に置く人もいるでしょう。それでも相性を推すのは、費用も会員数も入会前に比較できるのに対し、担当者との関係だけは入ってみないと分からないと思われがちだからです。実際には、無料相談の受け答えである程度は測れます。

Q. 入会後に合わないと感じたら、途中でやめられますか?

A. 契約期間2ヶ月超・総額5万円超の契約なら特定商取引法の対象で、書面受領から8日間のクーリング・オフと、その後の中途解約が認められています。中途解約時の上限は、役務提供開始前なら2万円、開始後なら提供済み役務の対価+(残額の20%と2万円の低い方)。ただし入会金・登録料をどう清算するかは契約により異なります。契約前に必ず書面でご確認ください。

Q. 成婚率が高い相談所を選べば安心ですか?

A. 数字だけでは判断できません。計算式(分母を退会者にするか全会員にするか)と成婚の定義(婚約か、真剣交際入りか)が相談所ごとに違うためです。数字を聞いたら、必ず定義もセットで確認してください。

状態別「今は見送り/要検討/向いている」の判断マップ
状態別「今は見送り/要検討/向いている」の判断マップ

迷っているなら、決める前に測る

「おすすめしない」という言葉を検索した時点で、あなたはもう慎重な人です。その慎重さは婚活では強みになります。急いで入会するより、いま自分がどの状態にあるかを確かめるほうが先です。

当サイトには10問・約3分の婚活タイプ診断があります。相談所に向いているかどうかではなく、あなたが今どこで詰まりやすいタイプかが分かるものです。結果を持って考えを整理したい方は、当サロンの無料相談で状況の棚卸しと次の一歩の設計までお手伝いします(当サロンは結婚相談所を運営しており、こちらは自社サービスへのご案内です)。その場で入会を決めていただく必要はありませんし、他社の無料相談と比べたうえで判断してください。

なお、ここに挙げた数値はいずれも公表データの傾向であり、活動の結果には個人差があります。同じ条件で始めても、進み方は人によって変わることを前提にお考えください。

この記事を書いた人

さかとく

婚活サロン 彩星(さいせい)主宰/IBJ加盟結婚相談所 現役カウンセラー

IBJ加盟の結婚相談所で現役カウンセラーとして活動中。これまでに累計200名以上を担当し、今も第一線で数十名を並行サポートしているため、今の市場と現場を踏まえた助言ができます。ウェブマーケティングのライターとして培った「選ばれる見せ方」と、年間数千人の応募が集まる企業で人事部長として採用責任者を務めた「人を見極める視点」を、婚活に翻訳してお伝えしています。

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