この記事でわかること
- 最新の出生動向基本調査でお見合い結婚は8.9%。仕組みを介した出会いなら27.5%まで広がっていることがわかります
- 恋愛結婚との違いは「好き→条件」か「条件→好き」の順序。仮交際3か月が感情を確かめる時間だと整理できます
- 条件3つに絞る→写真を直す→申込を数で回すまで、今日から動ける5ステップと各段階のつまずき方がわかります
- 「離婚率10%」に公的な裏づけがないこと、費用は1年15万〜60万円が目安で無料の自治体ルートもあると判断できます
お見合い結婚は、いまも成立している結婚の約1割を占めています。2026年9月11日に公表された第17回出生動向基本調査（国立社会保障・人口問題研究所）では、2020〜24年に結婚した夫婦のうち見合い結婚（結婚相談所を通じた出会いを含む区分）が8.9%、恋愛結婚が71.4%でした。少数派ではありますが、消えた選択肢ではありません。
この記事が扱うのは、IBJ（日本結婚相談所連盟）加盟の結婚相談所を前提にしたお見合いです。想定しているのは、30〜40代で「お見合い結婚って実際どうなのか」を確かめたい方、親や周囲に勧められて迷っている方、すでに相談所で活動していて進み方に行き詰まっている方。扱う範囲は、割合などのデータ・恋愛結婚との違い・今日から動ける手順・費用の目安・離婚率の説の検証までです。
先に用語を4つ、番号を振って定義します。混同したまま読むと手順の話が入ってこないためです。
- ① お見合い：第三者（カウンセラー）の紹介で、結婚を前提に1対1で初めて会う場。一般に60〜90分。
- ② 仮交際：お見合い後、互いが希望した場合に進む期間。複数の相手と並行して会えるのが特徴。
- ③ 真剣交際：1人に絞り、結婚後の生活や両家のことまで具体的に話す期間。
- ④ 成婚：結婚の意思が固まり、相談所を退会する段階。
このあと、割合と恋愛結婚との違い、今日から動ける5ステップ（つまずきやすいポイントつき）、費用の目安、「離婚率が低い」という説の出典検証、「好きになれない」問題への向き合い方、よくある質問の順で進みます。
この記事は結婚相談所の現役カウンセラー「さかとく」が書いています
IBJ加盟相談所で今も数十名の会員を直接担当する現場経験をもとに、一般論ではなく「実際どうすればいいか」をお伝えします。
お見合い結婚の割合は8.9%｜「紹介の仕組みを介した出会い」は27.5%
数字を先に並べます。第17回出生動向基本調査（2025年実施、夫婦票5,024、2026年9月公表）によると、2020〜24年に結婚した夫婦の出会い方は、恋愛結婚71.4%、見合い結婚8.9%、ネット系の出会いのサービス経由18.6%。出会いのきっかけ別では「職場や仕事」20.9%、「友人や兄弟姉妹の紹介」20.2%、「ネットで」20.2%と、ネット経由が初めて最多に並びました。前回調査の11.0%からの変化です。
長期で見ると、見合い結婚は1930年代には約69%を占めていました。1960年代後半に恋愛結婚と逆転し、1982年には29.3%（平成27年版厚生労働白書の推移データ）。そして現在の8.9%です。
ここで一度立ち止まってみてください。
「見合いは衰退した」で話を終える記事は多いのですが、第三者が間に入り、結婚を前提に会うという仕組みの面で数えると、見合い8.9%とネット系18.6%を合わせて27.5%になります。つまり、自然な出会いではなく「仕組みを使って出会う」という選び方は、4組に1組を超えているわけです。お見合いという言葉が古く感じられるだけで、やっていることは現代の婚活サービスと地続きなのだと私は考えています。なお8.9%は調査上の区分であり、名称や集計の区切り方は原典をご確認ください。
もう一つ、同じ調査で押さえておきたい数字があります。18〜34歳の未婚者で「いずれ結婚するつもり」と答えた人は男性75.1%・女性77.8%（前回は男性81.4%・女性84.3%）と初めて8割を割り、「一生結婚するつもりはない」が男女とも初めて2割を超えました。周囲が見合いを勧めてくるのは、結婚する人が減っている実感が背景にあるのでしょう。勧められて動くか動かないかは、あなたが決めてよいことです。
お見合い結婚と恋愛結婚の違いは「好き」と「条件」の順番
両者の最大の違いは、意思決定の順序です。恋愛結婚は「好きになる → 結婚条件を確かめる」。お見合い結婚は「条件を確かめる → 好きになっていく」。どちらも最後は感情と条件の両方を見ているのに、見る順番が逆なのです。
| 比べる点 | お見合い結婚 | 恋愛結婚 |
|---|---|---|
| 出会い方 | 第三者の紹介（結婚前提が明示） | 職場・友人・ネットなど |
| 条件の開示 | 年収・学歴・独身であることなどを書類で先に確認 | 関係が進んでから徐々に |
| 判断の順序 | 条件 → 会う → 感情 | 感情 → 条件 |
| 期間の区切り | 仮交際・真剣交際に目安期間がある | 当事者次第 |
| 第三者の関与 | カウンセラーが進め方や返事を仲介 | 基本的になし |
よく言われるのは「お見合い結婚は条件から入るから、愛がないまま結婚してしまう」という説です。現場の実感は少し違います。条件から入るからこそ、会った後の「この人と暮らせるか」という判断に集中できる。逆に厳しいのは、感情が動かないまま期限が来てしまったときで、そこは次に書くとおり仕組みの側で扱うべき問題です。条件先行＝冷たい、ではなく、条件先行は感情を育てる時間を確保するための段取りだと捉えると、進め方が変わってきます（これは私が担当した範囲での傾向で、統計値ではありません。感じ方には個人差があります）。
お見合い結婚を今日から始める5ステップ｜つまずきやすいポイントつき
ここからは手順です。各ステップに起点からの週の目安と、実際につまずきやすい点を添えます。期間はあくまで目安で、お住まいの地域や年齢層によって前後します。
ステップ1（0〜1週目）希望条件を必須3つに絞り、会える人数を数える
最初にやることは、相手探しではなく条件の棚卸しです。年齢・年収・居住地・学歴・初婚か否か・喫煙…と並べていくと、該当者が一桁になることは珍しくありません。必須は3つまで、残りは「できれば」に落とす。これだけで申し込める相手の数が変わります。
つまずきやすいポイント：条件を緩めることを「妥協」と感じて手が止まる方が多いところです。順序を逆にして、まず該当人数を数え、数字を見てから何を外すか決めると納得しやすくなります。詳しい絞り方は婚活のスペック表は必須3つに絞る｜母数を試算する5ステップにまとめています。
ステップ2（1〜2週目）写真とプロフィールを先に直す
お見合いの申し込みは、写真とプロフィールだけで判断されます。会う前の工程を直さずに申し込みを増やしても、返ってくるのは不成立の通知ばかり。先に入口を整えるほうが早い、というのが現場の優先順位です。
つまずきやすいポイント：自己紹介文に趣味や仕事を網羅して、結局どんな人か伝わらなくなるケース。1つの話題を深く書くほうが、お見合いの会話にもつながります。
ステップ3（2〜6週目）申し込みを「確率の数」で回す
お見合い申し込みの成立率は6.3%前後という集計があります（30代前半で7.7〜9.0%、40代前半で5.4〜6.2%）。これは婚活関連の事業者やカウンセラーが公開している実務集計で、公的統計ではないため参考値として扱ってください。単純計算で、1件成立させるのに16件前後の申し込みが必要という水準です。
つまずきやすいポイント：3件断られて「自分は需要がない」と受け取ってしまうこと。6%台という数字は、断られるのが普通の工程だと示しています。失敗ではなく、分母が足りていないだけ。年代が上がるほど成立率は下がるので、40代の方は申込数そのものを増やす設計に切り替えるのが現実的です。
ステップ4（1〜3か月目）仮交際は並行し、3か月を区切りにする
お見合いから仮交際へ進む割合は30〜40%程度（お見合い10回で3〜4回）とされる実務データがあります。仮交際は複数の相手と並行して会える期間で、ここを1人に絞りすぎると、断られたときに振り出しに戻ってしまいます。
返事に迷ったときの伝え方を、対比で挙げます。
- ❌「もう少し考えさせてください」だけで止める（期限が決まらず、相手も次に進めない）
- ⭕「もう一度お会いしてから判断したいです。来週か翌週で1時間いただけますか」
つまずきやすいポイント：並行することに罪悪感を覚えて1人に絞り、その1人と合わなかった時点で心身ともに疲れてしまう流れ。ルール上認められている期間なので、カウンセラーに「何人まで並行するのが普通か」を確認しておくと動きやすくなります。
ステップ5（3〜12か月目）真剣交際から成婚へ｜費用を先に確認する
成婚した方のお見合い回数は10〜14回、入会から成婚までは半年〜1年が目安という公開データがあります（相談所側の実務集計。母集団が異なるため、相談所ごとに差があります）。真剣交際に入ると、両家への挨拶や住まい、お金の話が一度に動き出します。
つまずきやすいポイント：真剣交際で初めて成婚料の額を知って慌てるケース。結婚相談所の契約は特定継続的役務提供にあたるため、契約時に交付される書面で料金と中途解約の条件を確認しておくのが安全です。
| 費用の項目 | 相場の幅（目安） |
|---|---|
| 初期費用（登録料など） | 3万〜20万円（大手で20万〜40万円、オンライン型で10万円前後） |
| 月会費 | 5,000円〜3万円（中央値13,200円） |
| お見合い料 | 1回5,000〜10,000円（無料の相談所もある） |
| 成婚料 | 5万〜20万円（10万〜30万円の例もある） |
| 1年間の総額 | 15万〜60万円 |
この相場は複数の事業者サイトや調査のまとめを集約した参考値で、年度やプランで変動します。実額は必ず各相談所の公式資料と契約書面でご確認ください。お見合い料がかかる体系では、ステップ3で申込数を増やすほど費用も増えます。女性の総額の考え方は結婚相談所の費用は女性でいくら？総額を決める5手順で手順化しています。
費用をかけられない場合の第2案として、自治体のマッチング事業があります。東京都の「TOKYO縁結び」は成婚316組（2026年8月31日現在）、宮城県の「みやマリ！」は成婚退会255組（2026年7月31日現在）と公表されています。カウンセラーの伴走はありませんが、無料または低額で1対1の出会いを試せます。まず相性を確かめてから有料の相談所を検討する、という順番も十分成り立ちます。仲人型とデータ型の違いは結婚相談所の仲人型とデータ型の違い｜総額と選び方5手順に整理しました。
「お見合い結婚の離婚率は低い」の出典はどこにあるのか
「お見合い結婚の離婚率は10%、恋愛結婚は40%」という数字を見かけた方は多いと思います。結論から言うと、出会い方別の離婚率を集計した公的統計は確認できません。厚生労働省の人口動態統計は離婚件数や同居期間を扱いますが、夫婦がどう出会ったかという項目自体がありません。
つまり流通している10%や40%は、民間の調査や事業者の集計が元か、出典が辿れない数字です。年齢層や初婚・再婚の構成が違う集団を比べている可能性もあり、「お見合いだから離婚しにくい」の証明には使えません。参考になる公的な数字としては、2025年の婚姻件数48万9,119組、平均初婚年齢が夫31.0歳・妻29.7歳（厚生労働省「令和7年人口動態統計月報年計（概数）」2026年6月公表）といった全体像までです。
では意味がないのかというと、そうでもありません。相談所の仕組みには、独身であることの確認書類、収入や学歴の証明、結婚意思の確認、第三者による進行管理が入ります。これらが結婚前に食い違いを減らす働きをするのは説明可能な話で、離婚率という数字に頼らずとも検討材料になります。数字を信じる前に仕組みを見る、という読み方をおすすめします。
「相手を好きになれない」を精神論で片づけない
お見合い結婚で最も多いつまずきが、ここです。「条件はいい、話も合う、でもときめかない」というご相談は珍しくありません。
精神論ではなく、期間の仕組みで考えます。仮交際は複数と並行しながら3か月程度を区切りに判断する運用が一般的で、この期間は感情が動くかどうかを確かめるために置かれている時間です。1〜2回で判断する必要はありません。一方で、半年経っても会うのが気が重いままなら、それも答えのひとつ。無理に続けるより、カウンセラーに状況を伝えて組み直すほうが結果的に早いことが多いです。
相談の場では、「好きになれない」の中身を3つに分けてお聞きしています。①見た目や所作に抵抗がある、②会話が疲れる、③特に不満はないが気持ちが動かない。①は改善が難しい場合もありますが、②は会う場所や時間帯を変えると変わることがあり、③は回数を重ねる価値がある状態です。この切り分けをしないまま全部を「相性が悪い」と処理してしまうのが、一番もったいないところ。※個人が特定されないよう、複数の事例をもとに内容を再構成しています。
お見合い当日の会話や流れそのものに不安がある方は、お見合いの流れ｜申込から成婚までの5段階と平均期間も合わせてご覧ください。自分がどのタイプの進め方に向いているかを整理したい方は、婚活タイプ診断（10問・約3分）から始めるのも手です。
お見合い結婚のよくある質問
Q. お見合いから何か月で結婚する人が多いですか？
相談所の公開データでは、入会から成婚まで半年〜1年、お見合い回数は10〜14回が目安です。お見合いから真剣交際までが3か月前後、そこから成婚までが2〜3か月という進み方が一つの型になります。いずれも事業者の実務集計で、個人差があります。
Q. お見合い結婚の離婚率は本当に低いのですか？
出会い方別の離婚率を示す公的統計は確認できません。よく見る10%という数値は出典が辿れないか、民間の限定的な集計です。低いと断定することも、否定することもできないのが現状です。
Q. お見合い結婚のデメリットは何ですか？
主に3点です。①恋愛感情が後からになるため、進めながら迷いが出やすい。②条件が先に見えるので、相手を項目で判断しがちになる。③費用がかかる（1年15万〜60万円が相場の目安、参考値）。②は必須条件を3つに絞ることで、③は自治体ルートとの併用で軽くできます。
Q. 一度断ったお見合いを、もう一度申し込めますか？
再申し込みの扱いは相談所や連盟の運用で異なり、「同一の相手への再申込は一定期間不可」とする説明と「相手の同意があれば可能」とする説明の両方があります。システム上の制限と相談所の運用方針が別に決まっているためです。入会前の面談で「断った相手への再申込は可能か、期間の制限はあるか」と具体的に確認しておくのが確実です。
Q. 結婚相談所とお見合いの違いは何ですか？
お見合いは「会い方」、結婚相談所は「その場を用意する仕組み」です。相談所はプロフィールの作成から申し込み、交際中の相談、断りの連絡の仲介までを担います。お見合いだけなら知人の紹介や自治体のサービスでも成立します。
次の一歩：数字より先に、入口を1つ直す
お見合い結婚を検討するうえで押さえておきたい点を、もう一度整理します。
- 見合い結婚の割合は8.9%、恋愛結婚71.4%、ネット系18.6%（第17回出生動向基本調査）。仕組みを介した出会いは合わせて27.5%。
- 恋愛結婚との違いは順序。条件 → 会う → 感情という流れで、感情を育てる時間が仮交際にあたる。
- 手順は、必須条件3つに絞る → 写真とプロフィールを直す → 申込を数で回す（成立率6.3%前後の参考値） → 仮交際を並行 → 真剣交際と費用確認。
- 「離婚率が低い」の公的な裏づけは確認できない。数字ではなく、書類確認や第三者の関与という仕組みで判断する。
- 費用は1年15万〜60万円が相場の目安。無料で試すなら自治体のマッチング事業という第2案がある。
今日できることを1つだけ挙げるなら、希望条件を書き出して必須を3つに絞ることです。それだけで、申し込める相手の数と戦い方が見えてきます。自分の条件設定が現実的かどうかを一緒に点検したい場合は、無料相談についてのページから状況の整理だけでもご利用いただけます。活動設計を具体的に詰めたい方は有料カウンセリングを見るもご覧ください。
※この記事の数値は、公表時点の調査・相場の目安です。調査は集計方法や対象によって数値が変わり、相場や料金体系は改定されることがあります。活動の進み方や成果には個人差があり、特定の結果を保証するものではありません。料金・契約条件は必ず各社の公式資料と契約書面でご確認ください。
出典
- 国立社会保障・人口問題研究所「第17回出生動向基本調査（2025年実施／夫婦票5,024・2026年9月11日公表）」結果の概要 — 出会い方の構成比（恋愛71.4%／見合い8.9%／ネット系18.6%）、結婚意思の割合：https://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou17/doukou17_gaiyo.html
- 同「第16回出生動向基本調査 結果の概要」（前回調査との比較用）：https://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou16/doukou16_gaiyo.asp
- 厚生労働省「平成27年版厚生労働白書」恋愛結婚と見合い結婚の割合の推移（1930年代〜1982年の長期推移）：https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/15/backdata/01-01-03-009.html
- 厚生労働省「令和7(2025)年 人口動態統計月報年計（概数）の概況」2026年6月3日公表 — 婚姻件数48万9,119組、平均初婚年齢：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai25/dl/gaikyouR7.pdf
- リクルートブライダル総研「婚活実態調査2024」— 2023年婚姻者のうち婚活サービス経由15.3%：https://souken.zexy.net/data/konkatsu/konkatsu2024_release.pdf
- 東京都「TOKYO縁結び（結婚支援マッチング事業）」成婚316組（2026年8月31日現在）：https://www.seikatubunka.metro.tokyo.lg.jp/chiiki_katsudo/kekkonsien/001
- みやぎ結婚支援センター「みやマリ！」成婚退会255組（2026年7月31日現在）：https://miya-mari.net/
- お見合い成立率（約6.3%、年代別7.7〜9.0%／5.4〜6.2%）、仮交際移行率30〜40%、成婚までのお見合い回数10〜14回、入会から成婚まで半年〜1年、および費用相場（初期費用・月会費・お見合い料・成婚料・年間総額）は、婚活事業者・カウンセラーが公開している実務集計および相場まとめを複数参照した参考値です。公的統計ではなく、集計対象・年次・算出方法が統一されていないため、幅で押さえてください。出会い方別の離婚率については、厚生労働省の人口動態統計に該当する集計項目が存在しないことを確認しています。
